vol.13 エコ・省エネ住宅を建てたい方必見!基本と評価基準とは

注文住宅のイロハ

2018年4月5日

 

 

地球温暖化は私たちの生活に大きな影響を及ぼしています。IPCC(国連気候変動に関する政府間パネル)第5次評価報告書によると、このまま有効な温暖化対策を取らなかった場合、20世紀末頃と比べ、21世紀末の世界の平均気温は2.6~4.8℃上昇、厳しい対策を行ったとしても0.3~1.7℃上昇すると予測されています。世界的な地球温暖化は洪水や干ばつといった異常気象を招き、さまざまな形で私たちの生活を脅かす原因となります。そのため、日本でも、国主導のさまざまな取り組みがなされており、その中で私たちが積極的に取り組むことができる対策のひとつがエコ・省エネ住宅の推進です。そこで今回は、エコ・省エネ住宅についてご紹介します。

 

エコ・省エネ住宅とは?

省エネ住宅とは、地球温暖化の原因のひとつであるCO2(二酸化炭素)をできる限り発生させない住宅のこと。住宅の断熱性や気密性を高めることで、冷暖房機器をはじめとした家電製品や給湯器などのエネルギーを多く消費する設備の使用を抑えたり、太陽光や地熱といった自然の再生可能エネルギーを活用するなど、地球環境に優しい住宅を指します。

 

省エネに関する法律が、日本で最初に制定されたのは1980年。その後、1992年、1999年、2013年に改正されています。この中で住宅に関する分野が大きく変わったのは2013年の改正です。それまでは窓や壁といった外側の断熱性だけが省エネの基準となっていました。それに加えて冷暖房、給湯器、さらには照明など、住宅で消費されるすべてのエネルギー量を評価する「一次エネルギー消費量」基準に加わるようになりました。この一次エネルギー消費量が少ないほど、省エネ住宅だということです。

 

現在、2020年までにすべての新築住宅を対象に2013年改正の省エネ基準への適合が義務付けられています。

 

エコ・省エネ住宅のメリットとデメリット

では省エネ住宅を建てることでどういったメリット、デメリットがあるのでしょう。次に要点をまとめてみました。

 

 省エネ住宅のメリット

1.光熱費の削減

住宅の断熱性、気密性が高いことで冷暖房機器の使用が抑えられ、光熱費が削減できる。

2.税金や住宅ローンで優遇措置がある

いくつかの要件を満たす必要がありますが、それを満たすことで次のような優遇措置を受けられる。

・フラット35S 金利Aプランが利用可能

・住宅ローン減税の対象となる住宅ローンの限度額が4,000万円から5,000万円に引き上げられる。

・所得税の特別控除

・登録免許税の税率引き上げなど

 

3. 環境に優しい

エネルギーの消費が少ない=二酸化炭素の発生が抑えられるため、環境に優しい住宅です。

4. 遮音性耐久性が高い

高断熱、高気密のため遮音性が高く、建物の耐久性も高まるので、台風や地震といった自然災害にも強くなります。

5.屋内外の寒暖差が小さい

住宅全体の断熱性が高いため、外気に影響されづらい快適な住環境が手に入る。 さらに部屋間の寒暖差も小さくなるので、急激な温度差が引き起こすヒートショックなどの健康被害のリスクも低くなる。

 

 省エネ住宅のデメリット

1.普通の住宅と比較すれば初期費用は高め

通常の住宅に比べ設計、建築費用が割高になる。

2.最適な省エネ住宅を提案できる業者が比較的少ない

省エネ基準の改正からまだそれほど経っていないうえ、外皮や一次消費エネルギー量の計算が複雑なため、コストを度外視した過剰なハイスペック住宅になりがち。コストバランスを考えた最適な省エネ設計を提案できる業者はまだまだ少ない。

 

エコ・省エネには2×4工法の注文住宅がおすすめ

税金や住宅ローンに優遇措置があり、光熱費も抑えられる省エネ住宅ですが、建築コストが高く、安心して任せられる施工業者もそこまで多くないことから、一般的な住宅とランニングコストを見比べたうえで、どのような形で省エネ住宅を導入するのが最適かを検討しましょう。

 

まずは検討の大前提として、高断熱が容易な構造での建築設計ができる業者に依頼することをおすすめします。

 

高気密、高断熱の基本性能をもつ2×4(ツーバイフォー)住宅を得意とするマルビシで建築する場合、標準の住宅でも省エネルギー等級4以上であり、2×4工法の施工実績も十分にあるため安心してお任せできます。横浜、町田エリアで省エネ住宅をご検討中の方は、ぜひ一度「マルビシ」までお気軽にお問い合わせ下さい。